メディアから真意をつかみ取れ！ YouTubeで規制された禁断動画の文字起こし! これが世界の真実だ!!

2022年12月21日 2022年12月21日 6分37秒

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著者：平岡直家（直家GO）
ページ数：59

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前作「狙われた！！　トランプの命（いのち）」では、トランプ前大統領の暗殺の可能性について考察いたしました。
「大手メディアが報道するニュースから、その可能性があることと、その犯人は…という刷り込み作戦が既に始まっていることを読み取れる」という内容でした。

そして、２０２２年３月５日に、トランプ前大統領が乗ったプライベートジェット機が、エンジントラブルで引き返したとの報道がなされました。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022031000809&g=int

これが暗殺未遂だったのかどうかは、報道では言及されていません。

しかし、航空機の事故の確率を調べてみると、墜落や緊急着陸の可能性は１／４００万といわれています。
参考までにデータを確認したところ、全日空（ＡＮＡ）では、実際に欠航、引き返し、着陸地変更の内容を公開しており、２０１９年１２月１日から１２月３１日の期間では、欠航９、引き返し３、着陸地変更１となっており、計算すると欠航も含めて０．０４パーセントでした。
また日本国内の航空機の墜落が、自衛隊機を除けば１９８５年のＪＡＬ１２３便以降起こっていないことからも、航空機の墜落や引き返し事案がいかに低い確率かが分かるのではないでしょうか？

通常の旅客機でも墜落や引き返しが非常に少ないのに、元大統領が乗るプライベートジェット機ならば、これ以上ないほどの機体整備が行われるはずなので、その確率がさらに低くなると考えるのが当然ではないでしょうか。
それにもかかわらず、トランプ前大統領の乗った飛行機は、エンジントラブルのために引き返しました。

これが暗殺未遂だったのかどうかは報道されていませんが、その続報が無い事から見ると、単なる整備不良とか人為的なミスなどのように「簡単に公表できる原因ではなかった」であろうことが読み取れます。

ところで、あなたは何から情報を得ていますか？

一般的には、テレビ、新聞、雑誌、インターネットのいずれかから情報を得ている事と思います。

では、その情報は偏りなく公平、中立、正確ですか？

残念ながら、テレビ、新聞、雑誌から得る情報ならば、必ず偏りがあります。

なぜならば、テレビ局にも新聞社にも雑誌社にも必ずスポンサー企業がついていて、スポンサー企業がいなければ、テレビ局も新聞社も雑誌社も存続できません。そのスポンサー企業から頂く「広告宣伝費」こそ、テレビ局、新聞社、雑誌社の収入源だからです。
スポンサー企業の存在が、テレビ局、新聞社、雑誌社の収入源かつ存続にかかわるならば、大切にしてその意向に従うのは当然の事です。したがって、スポンサー企業にとって、不利になる情報はテレビ局、新聞社、雑誌社からは全く発信されないか、発信されても控えめな表現にならざるを得ません。

しかも最近は、テレビ離れ、活字離れが進んでいます。テレビ局も新聞社、雑誌社も、生き残りに必死になっているところがほとんどです。「生き残る」ためには、なおさらその収入源である「スポンサー企業」を大切にしなくてはいけません。

同じような構造は「スポンサー企業」にもありますので、「スポンサー企業に出資する企業や巨額出資者」の利害関係まで考慮に入れて、情報の真偽や偏りの程度を判断しながら、総合的に世界情勢の考察をしなければ、物事の真偽や真実が非常に分かりにくいのが現状です。

では、個人が発信するインターネット上の情報はどうかと言うと、それはそれで考えなくてはいけません。

具体例を出させていただきます。
先日、ウクライナでサポロジェ原発がロシアによって制圧された時、かなり多くのフェイク画像や動画が出回りました。というのは、その当時、ウクライナ全土は停電していました。したがって、ウクライナ国内では、テキスト（文字）ならば、何とかインターネットで送受信できましたが、画像は重すぎて送受信できない状況でした。例外的にイリジウム携帯（衛星を介した携帯電話）であれば、最大９．６Ｍの通信速度で動画の送受信ができたと聞いています。最大９．６Ｍの通信速度では、あまりに鮮明な動画や画像は、送受信できるわけがありません。
「ウクライナ全土が停電になっていた時期に、ウクライナからアップロードされたとされる高解像度の動画や画像」が、フェイクであることがお分かりいただけるかと思います。

テレビ、新聞、雑誌から情報を得るならば、スポンサー企業の利害関係、さらには「スポンサー企業に出資する企業や巨額出資者」の利害関係まで考えて、情報の偏りを自分の中で修正しなくてはいけませんし、インターネットから情報を得るのであれば、いかなる理由でその情報が「正しい」「フェイク」と言えるのかを確認していく作業が必要となります。

さらには、すべての大手マスコミが独自取材をしているわけではなく、記事を別のマスコミから購入している場合も数多くあり、特に日本のマスメディアの場合は、ほとんどが海外からの購入情報と言っていいでしょう。その場合は、購入元マスコミのスポンサー企業や「スポンサー企業に出資する企業や巨額出資者」の利害関係まで考慮に入れなくてはいけません。

意識的であれ、無意識的であれ、この作業をしながら、情報の真偽を見極めつつ、情報であふれたこの世界の中で、最も整合性の取れる考察を組み立てていく作業を、私は毎日行っています。