【無料で読める】株式投資羅針盤２０２２年５月版いま買っておきたい日本株 高実績の連続増収増益増配株 と次世代の 連続増収増益増配期待株

「株式投資羅針盤２０２２年５月版」です。
「ウクライナ戦争」とそれに伴う世界的インフレに加えて、日本では２０数年ぶりの円安水準到来と株式市場を取り巻く環境は激変。

ということで銘柄選別は明確にしたいところです。
基準は、ビジネスモデルが明確であること、そして「連続増収増益増配」銘柄であること。

「株式投資羅針盤シリーズ」は、個人投資家の銘柄発掘のお手伝いのための本としてほぼ毎月初めに出版しています。
この「２０２２年５月版」は２０２２年４月２８日（木曜日）までのマーケットを見て書き始めましたが、出版までに新しいニュースが出てくればできるだけ反映させました。

この２０２２年５月版ではとくに「連続増収増益増配」株に的を絞って集中的に掲載しました。現在のような不安定な相場環境で頼りになるのは「配当が増え続ける頼もしい株」。
日本では３２年連増配を続ける花王（４４５２）が非常に有名ですが、株価も上がって欲しいという欲張りな投資家の要求を満たすということで「連続増収増益」という条件も加味したほうがいいと思っています。

個別銘柄の投資魅力をわかりやすく説明するためいくつかの銘柄ではグラフや表を使い、また直近月末（４月末）の株価や時価総額、ＰＥＲやＰＢＲなどの指標、４月末までの１年、２年、３年、５年、１０年間の株価騰落率を掲載しました。

総じていえば日本株市場は世界の株式市場で非常に出遅れています。
しかしながら世代交代が徐序に進む中で２０～３０歳代の若い投資家層が着実に育ってきていることは将来に大きな期待を抱かせるものです。

日本の証券口座数は２０２１年９月末現在２８７６万、１年前比２７３万口座増、２年前比では４００万口座増（日本証券業協会調べ）と激増中。２０２２年には証券口座数が３０００万に乗せるのは確実。そしてその大半は若年層と思われます。
日本の個人金融資産はおよそ２０００兆円ありますが、そのうち未上場株や投資信託を含めても有価証券はわずか１５％の３００兆円。

今後若年層の資産形成が有価証券中心で進めば個人金融資産に占める有価証券比率が徐々に増大していくことが期待されます。
というのも有価証券は資産形成効果が預貯金よりも圧倒的に高いからです。
成功経験を積めば積むほど相乗効果が出てきます。そしてそのうちに株式を保有することが当たり前になるような社会になるのではないかと期待しています。

株式投資をしている人が増えれば増えるほど幾何級数的に投資に振り向ける資金残高も増えていくでしょう。
現状は世界で出遅れている日本株ですが、だからこそ今が日本株投資の好機とも思われます。

良いお手本は資本主義の本家である米国です。米国の個人金融資産は１京３０００兆円、そのうち有価証券は６５００兆円もあります。
若いころから積み立て投資を始める人が多いことから、このような厚みのある個人金融資産残高となっています。
有価証券の厚みが増せば増すほど株式市場も企業も強くなります。
ちなみに米国個人金融資産の預貯金の割合は１５%程度と非常に少ない割合です。
米国では、預貯金は資産運用対象ではなく「決済手段にすぎない」という認識だからです。

株式投資にあたっては「功成り名遂げた」一流の大企業に投資するのも良いかもしれませんが、せっかく株式投資をするなら「これから株価が大きく上がることが期待される成長株」をぜひポートフォリオの中心に持っていて欲しいものです。

というのもこれから「功成り名遂げる」であろう銘柄を長期保有することによって、その企業のオーナー経営者と同じように大きな資産を構築することができる可能性があるからです。
毎年春になると世界長者番付が発表され、それと同じく日本の長者番付も発表されますが、ほぼ全員が急成長した企業の経営者となっています。例外は伝説の投資家、「投資の神様」ウォーレン・バフェット氏くらいです。
私たち投資家はバフェット氏に倣って、成長企業の株式を保有していれば自動的に資産形成ができます。企業経営者のように特別に大きな才能がなくても資産形成が可能になるのが「株式投資」であるということをしっかりと認識していれば大丈夫です。

この本では中長期的な視点で銘柄（日本株オンリーですが）を選んでいます。掲載銘柄であっても株価がすぐ値上がりするというものばかりではありませんのであらかじめご了承ください。

この本では良いものは良いということを重視して、できるだけ短期指向に陥らないような銘柄選定を心掛けています。
なおもともと掲載銘柄選定は中・長期指向ということではありますが、短期での成果もまた良しとするものです。

この「２０２２年５月版」に掲載した銘柄は２６銘柄。
「連続増収増益増配」株ならびにその候補株という長期的に株価上昇が期待できる銘柄を選定しています。