著者:白辺 陽
ページ数:186
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ICOという仮想通貨発行元が直接的に公募する形ではなく、仮想通貨取引所が仲介する形で公募を行うことが特徴です。正確には、販売対象となっているのはブロックチェーン技術を使ったトークンというものであり、仮想通貨に限らず様々な目的で使われます。
仮想通貨を取り巻く激動の時代にあって、一番危険なことは新しい技術やスキームに盲目的に飛びついてしまうことです。IEOという方式も2019年から数年の歴史しかなく、技術面、リスク面、規制面など、様々な観点から今後も変化していくと考えられます。まずは、これまでの歴史を踏まえて、IEOというものがどのようなものなのか、その実態を「なるほど」と得心いくまで理解できるようにしたいという思いで本書を執筆しました。
本書はタイトルのとおり、IEOに関する専門用語や技術を知らない「完全初心者」の方にも、分かりやすく解説することを目指しています。とはいえ、説明する内容は本格的です。抽象的な説明だけでは実感を持って理解することができないので、過去の事例を豊富に紹介します。その中で専門用語を使うこともありますが、それらを既知のものとして説明するのではなく、初出時に内容をしっかり説明するように工夫しています。
ですので、完全初心者向けではあるのですが、易しい内容にはなっていません。ゆっくり読み解いていただければ、本書1つでIEOについてご理解いただけるというところを目指しています。「徹底解説」というタイトルは、そのような思いからつけています。
————– 目次 ————–
ICOの歴史
世界初のICO(2013年7月)
イーサリアムのICO(2014年8月)
ICOブームの到来(2014年~2016年)
The DAO事件(2016年5月)
ICOのバブル発生(2017年頃)
詐欺的なICOの増加(2017年頃)
プライベートセールでのICO拡大(2017年~2018年頃)
まとめ
IEOの歴史
世界初のIEO(2019年1月)
バイナンスのIEOの躍進(2019年~)
他の取引所の追従
Huobi(フォビ)
KuCoin(クーコイン)
FTX
日本におけるIEO
国内初の事例(パレットトークン)
国内2番目の事例(FC琉球)
今後の国内事例
IEOの特徴
IEOのメリット
取引への信頼度が高い
誰でも参加できる
高いリターンが期待できる
IEOのデメリット
暴落するリスクがある
上場するトークンが少ない
取引所自体への信頼性
規制強化の可能性がある
新たな公募形態
IDO (Initial DEX Offering)
STO(Security Token Offering)
その他の形態
IEOへの規制
米国の規制状況
日本における規制
今後のIEOはどうなるのか
おわりに
<付録>
用語:ブロックチェーン
用語:ビットコイン
用語:イーサリアム
用語:スマートコントラクト
用語:DeFi(分散型金融)
用語:NFT
用語:Web3
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