DX時代を勝ち抜く戦略マネジメント: 何故、日本企業はDXで躓くのか？

新型コロナウイルスの感染拡大でワークスタイルや消費行動が大きく変わり、これまでの常識が通用しなくなりつつある世の中において、デジタル・トランスフォーメーション（DX）の進み具合が企業の業績に大きな影響を与えている。
DXについて周回遅れと言われる日本企業にとって、もはや、DXは待ったなしの状況であるが、なぜほとんどの日本企業はDXの導入で失敗しているのだろうか。

日本企業の課題とは？
日本企業の最重要課題は、DXの企画及び戦略を遂行するためのマネジメント(戦略マネジメント)である。
日本企業の場合、オペレーション・マネジメントについては比較的しっかりしているが、その元になる戦略マネジメントの手法が確立されておらず、社員の思いがばらばらになり、経営環境の変化への対応が遅れる傾向がある。
このため、多くの日本企業ではデジタル技術に関するPoC(Proof Of Concept)などの試みが頓挫している。

DXにおける戦略マネジメントの中核になる課題は以下の２つである。
①どのように組織的にDXイノベーションを創発するか？
②どのように不確実なDX事業のリスクをマネジメントするか？

このふたつの課題に応えるため、自社に最適なマネジメント手法を確立し、社員が主体的に実践することが日本企業の成功の鍵である。

DX推進の主役とは
経営トップがDX実現へのビジョンと覚悟を社員に示し、自社に最適な戦略マネジメントを社員に浸透させることができれば、社員は迷うことなく一丸となってDXを進めていくことができる。
その推進役はIT部門が相応しい。DXは全社的な取り組みである。全社的な情報共有と旗振り役を果たすことがIT部門の新たな役割である。
そのためには「SIer丸投げ型」から、「プロフェッショナル人材補完型」へと外部IT人材の活用法も切り替える必要がある。

本書では、DX実現に向けて日本企業が直面する重要課題と解決の方向性を示すと共に、筆者の経験を元に例を使ってDXの企画・戦略策定・運用といった戦略マネジメントのプロセスをわかりやすく解説している。

日本人は必要だと確信を持った道具は徹底的に使い倒す民族であり、真価を発揮するのはこれからだ。
慌てる必要はない。DX時代は始まったばかりであり、これからが勝負である。